経済学部
ミッション
経済学部は、地球規模に広がる経済社会の中で、理論的?実証的な視点から問題解決をしていくことのできる、個性と教養を持ち実行力を兼ね備えた人材を育成するとともに、経済?経営問題について独創的なbet36体育在线を深化させ、社会?文化の発展に貢献していくことを使命とします。
ビジョン
?経済社会を理論的?実証的に分析するための専門知識と、豊かな教養、柔軟な思考力を備えた国際感覚に優れたグローバルに活躍する人材を育成します。
?優れたコミュニケーション能力と行動力を備え、自ら課題を発見し解決していくことのできるチャレンジ精神に富んだ人材を育成します。
?経済学、経営学のbet36体育在线領域を中心に、国内外から高い評価?注目を得られるユニークなbet36体育在线を推進します。
?自らの目標に向かって歩む個々の学生に対する修学?生活?キャリア形成支援を、全学組織とも連携しつつ、継続して行います。
?教育及びbet36体育在线を促進する環境の整備を、全学組織とも連携しつつ、継続して行います。
?国内外のbet36体育在线者や産業界との学際的bet36体育在线?共同bet36体育在线に積極的に取り組み、社会の発展に資する成果の発信を行います。
人材育成の目的と3つの方針
人材育成の目的
経済学部は、経済社会における諸現象を理論的?実証的に把握し、変貌する現実社会に対する洞察力と判断力を養うとともに、事業経営など種々の環境において必要な識見と実践能力を具えた人材を育成することを目的とする。
卒業の認定に関する方針（ディプロマ?ポリシー）
経済学部では、所定単位の修得をもって、人材育成の目的に照らして定めた以下の条件が満たされたものとし、卒業を認定する。
(1)思考の柔軟性と豊かな感性を兼ね具え、主体的に他者と協働することができる。
(2)経済人として必要なコミュニケーション能力を持ち、課題発見?解決能力、提案および発信能力を身につけている。
(3)経済社会を広い視野で総合的に把握し、経済学的?経営学的に考察することができる。
(4)経済社会に関する課題を発見し、探求するために必要な幅広い知識および方法を身につけている。
(5)国際社会で通用する基礎的語学力を具え、経済社会における諸現象を理論的?実証的に把握することができる。
カリキュラムマップは、「卒業の認定に関する方針（ディプロマ?ポリシー）」及び「教育課程編成及び実施に関する方針（カリキュラム?ポリシー）」と各授業科目との対応を明示することで、卒業までに身につけるべき各能力とそれぞれの授業科目が果たす役割との関連を示すものです。
教育課程の編成及び実施に関する方針（カリキュラム?ポリシー）
経済学部では、卒業の認定に必要な能力を涵養するために、以下のように教育課程を編成し、実施する。
(1)思考の柔軟性と豊かな感性を兼ね具え、主体的に他者と協働する姿勢を涵養するために、少人数教育と個性尊重の考えのもとに、ゼミナールを必修の専門科目とする。
(2)経済人として必要なコミュニケーション能力を持ち、課題発見?解決能力、提案および発信能力を身につけるため、ゼミナールでは、教員と学生の双方向コミュニケーションの促進と討論形式による学生間コミュニケーションの活性化を重視し、４年次に行うゼミナールでは、卒業論文の提出を全員に義務づける。
(3)経済社会を広い視野で総合的に把握し、経済学的?経営学的考察力を涵養するため、専門科目を「専門基礎科目」と「専門選択科目」に分けて配置し、段階的に専門性を高める。
(4)経済社会に関する課題を発見し、探求するために必要な幅広い知識および方法を修得するために、経済学科?経営学科の垣根を越えて履修可能な「自由設計科目」を配置する。
(5)国際社会で通用する基礎的語学力を養うため、英語だけでなく、第二外国語（独?仏?中国語）を必修とする。また、経済社会における諸現象の理論的?実証的な把握に必要な基礎学力を涵養するために、情報処理、数理的分析に関する科目を「基礎科目」に配置する。
入学者の受入れに関する方針（アドミッション?ポリシー）
経済学部では、経済?社会に対する高い関心を持ち、専門能力の向上と幅広い識見の獲得を目指し、論理的思考力を身につけることを目指す多様な人材を求めている。そのため、語学力、読解力、論理的思考力、表現力の基礎力があり、かつこれらを伸ばす意欲がある入学者受入れを目指している。
(1)経済社会や歴史に対して強い関心を持ち、高校卒業レベルの国語能力や外国語能力を具えている人材。社会や歴史、数学についても高校卒業レベルの基礎知識を持つ人材が望ましい。
(2)ゼミナールで、教員と学生、学生同士の討論形式で学ぶことのできるコミュニケーション能力および卒業論文を執筆できる能力を有する人材。
(3)思考の柔軟性と豊かな感性を兼ね具え、主体的に他者と協働することを目指し、特定の専攻分野だけでなく、経済学や経営学の広い分野に興味と関心を有し、法学および教養などの経済?経営学以外の分野も学ぶ意欲がある人材。
